こんにちは！ミートくんです。
■2021年5月13日更新
INXの記事を最初に書いたのが2020年の8月で当時はかなり「希望的観測」のみで投資した感がありましたが、2021年5月になりINXのビジネス進捗もだいぶありましたので、記事を更新したいと思います。
その前に！
2021年に入り日本でもINXの知名度がかなり上がっておりまして。
LINEのオプチャやtelegarmのグループにて情報交換が活発にされているので、まだの方は参加してみてください。
〇LINEのオプチャ
〇telegramグループ
→ https://t.me/INX_Japan_community
3年以上前（ICOブーム時）からセキュリティトークンを追っていた私としては、日本でセキュリティトークンの認知度が上がって嬉しい限りです(*´ω｀)
この調子でセキュリティトークンがどんどん上がると良いですね。
まさに2020年8月にこの記事を書いた時の記事タイトル通りの展開になってきました。
4月にIPO終了
2020年の8月からスタートしたIPOは2021年の4月で終了となりました。
イーサリアムベースにてブロックチェーン上に発行した証券（セキュリティトークン形式）で実施した初のIPOは大成功に終わりました。
以下まとめ
・1枚0.9ドル
・95,167,104枚販売
・IPOにて85ミリオンドル調達（約93億円）
・INXのトークンは75か国で販売された。
・7,200以上の機関投資家と個人投資家。
・61,000以上の投資家がINXに興味を表明したが、ブルースカイ法のためにIPOに参加できなかった。
・60歳以上が全体の11％を購入
・50～59歳が24％を購入
・40～49歳が30％を購入
・30～39歳が26％を購入
・30歳以下が9％を購入
・投資家の平均年齢は42歳
・全体の54％が仮想通貨で支払われた。
・全体の46％がドルで支払われた。
・米国以外の地域はA-Lab AdvirosyとFinanceLtdによってマーケティングされた。
INXは1億3,000万枚のトークンをMAXで販売予定でしたが、実際売れたのは1億枚弱。売れ残りに関しては、「Treasury」という保管する場所に戻されて、もしINXが新たにトークンを販売して資金調達を行いたい場合はSECの許可が必要となります。
イーサリアム上で証券のトランスファー（移転）が行われるので「最も透明性の高いIPO」という事でブロックチェーンの優位性を示してくれたIPOでした。
Etherscanを使えば、どのようにINXトークンが買われて配布が行われたのかすべて追跡が可能です。
→ https://etherscan.io/token/0xbbc7f7a6aadac103769c66cbc69ab720f7f9eae3#balances
以下のチャートはINXトークンのアナリティクスですが、ほとんどの購入＆配布が2021年の4月に行われたという事がわかります。
tZEROの反省としては、資金調達→証券の発行→二次市場での売買までの期間が数年とかなり長かったので、購入価格よりも価格が割ってしまっています。
私はINXのIPOがスタートした2020年8月段階では、今後の展開がどうなるのかわからなかったので、
二次市場で売買できるようになるまでの期間が長かったら価格が割れるかも（損切＆手放しする人がいるかも！）
と、期待していたのですが・・・そうはならないかもしれませんね。
セール終了間際に大半の投資家が買っていて、二次市場で売買できるのが2021年5月末予定と保有期間が短いので。
カナダのTSVX（トロント証券取引所のベンチャー版）にてIPO
前述＆ご存知の通り、INXは「営業キャッシュフローの40％の分配があるセキュリティトークン」を発行してIPOを実施しました。
これはあくまでトークンでありまして、、トークンなのです。
もう一度言いますが、我々個人投資家が購入したのはトークンなのであります。
営業キャッシュフローというのは「現金で」いくら儲けたのか？という数字なので、「こんだけ入ってきてこんだけ使った」という金額です。
我々はこの営業キャッシュフローの40％が分配されるので、仮想通貨取引所とセキュリティトークン取引所が多くの人に利用されてINXには儲けて欲しいわけです。
これとは別にINXは会社ですから当然、普通株式がありまして、この普通株式（＝エクイティ）の部分も上場する事になりました。
今後はエクイティと呼びます。普通株式はエクイティ。エクイティは普通株式。
INXはこれまでプライベートの会社だったのですが、カナダのトロント証券取引所のベンチャー企業版、TSVXにエクイティを公開する形になります。
以下まとめ
・CAD$1.25にて売出し
・CAD$39.6 million調達予定（$32.2ミリオンドル＝約35億円）
・Valdy社がINXのエクイティを購入
・ValdyはミニSPACみたいな感じ（買収されるだけの空箱会社）
イメージが沸きづらいかもしれませんが、Valdy（ペーパーカンパニー）はTSVXに上場していまして、唯一の目的はINXみたいな上場したい企業に買収される（形式上は買収する）事なのです。
Valdy（ペーパーカンパニー）がINXの株式を形式上全部購入。
でも実際は「INX＞Valdy」なので、INXの株式が全部買われた後は株式をリアレンジして実際はINXの会社になるみたいなイメージ。
ちなみにですが先日、仮想通貨カストディのBitGoを買収したGalaxy Digitalもこの方式で公開企業になりましたよね。
この一連のSPACみたいな上場を行うと同時に新規投資家から約35億円を調達したという事です。その際に会社のエクイティの一部を放出したという事ですね。
・・・これはトークン保有者にとって良い事なのだ(*´ω｀)！
難しい話はわからないにしてもトークン保有者にとって良い事だとわかればOKです。
なぜかというと、INXは新たにトークンを放出せずにエクイティを放出して約35億円を調達してくれているので、トークン保有者はトークンが「希薄化」される事なくINXの企業価値が上がると言うこと。
IPOで販売したトークンの枚数が増えちゃったら分配金減っちゃうよね？
でもトークン枚数は増えずに会社が別ルートでお金調達しているわけなので、我々にとっては得しかないという事です。
以下は2020年8月に書いた内容。
今回の記事は「セキュリティトークンに関心がある人全員」に読んで欲しい記事です。
INXがセキュリティトークンにてIPOをする！
という記事はtwitterやらで目にしたかもしれません。しかし、「あら、そう」くらいな気持ちで読んでいるかと思います。
ニュースサイトや企業ブログなどは、INXのIPOの概要について伝えてくれるかもしれませんが、
私みたいな個人投資家の独自の目線
からの記事を書こうと思いまして、日曜日の夜に徹夜している次第でございます。もしよければ読んでみて、セキュリティトークン市場についての造詣を深めてみてくださいませ。
■9/2追記
twitterにてINXの目論見書をまとめています。
１つのスレッドにすべてつなげているので、お時間ある時にでも読んでみてください。
※日付の部分をクリックするとスレッドが見れます。
INXは1億3,000万枚のINXトークンを販売。トークン保有者は保有量に応じてINXの営業キャッシュフローの40％が分配される。INXトークンのセール前のキャッシュは計算から除外との事。
— ミートくん@STOに1億超え投資 (@meat_kun7) August 25, 2020
INXのIPOに関してはかなり前から注目していた
INXは仮想通貨やセキュリティトークンの取引所をオープンするぜ！
というプロジェクトです。
2年前にSEC（米国証券取引委員会）に公募するための書類（目論見書）を提出していた段階から注目していました。
というのも、以下のようなメインストリートグロウス法案についての記事をミートくんが書いていたのをご存知でしょうか。
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MainStreetGrowthActが米国のIPO市場を変える。
こんにちは、ミートくんです。 2018年9月現在、UverやAirbnbなどのいわゆる「名高い企業」がいまだに未公開企業である（公開市場で売買されていない）というのはビックリな話です。 2000年以降 ...
続きを見る
2018年9月に「アメリカの上場までの期間が長くなっている事や公企業の減少などなどIPOについての問題点に切り込んだ法案」について記事にしました。
要は未公開企業の株式がもっと売買される場を作ろうといった内容です。
この記事内でも取り上げているのですが、「David Weild」という人物が上記の法案を起草しています。
彼はジョブズアクトの父と呼ばれていて、クラウドファンディングを合法化した立役者なんですね。元ナスダックの副チェアマンです。
この人。
https://www.linkedin.com/in/david-weild-iv-03a597/
私は2017年頃からセキュリティトークン市場の発展に賭けていて情報を追っていました。アメリカで開かれていたカンファレンスなどでDavid Weildの講演などを良く聞いていました。
David Weildはナスダックの副チェアマンを退職した後に、Weild & Coという会社を作って投資銀行や機関投資家向けのサービスを展開しています。
その彼が、INX Limitedの役員として就任しているんですよね。
この事実を知っていたので、INXには以前から注目していました。
当時は、F-1の書類を出して公募で資金調達を行う！！という事で数年かかるんだろうなぁ、と軽く存在を忘れていました。
というのも「Registerd（＝登録された）」という表現を使いますが、証券の売出しを行う際にSECに目論見書を提出して、許可されて、登録した上で資金調達を行うのってかなりハードルが高いし、お金も時間もかかります。
だからほとんどの企業がSECに登録をせずに「登録免除規定」のルールを遵守して、公募ではなくて私募で資金調達をやっているわけなんですよね。
公募 → SECに登録して資金調達。幅広い投資家から資金調達が可能
私募 → SECの登録免除規定を遵守。適格投資家のみから資金調達が可能
このあたりの詳しい資金調達の仕組みを知りたい方は、以下のミートくんの記事をご覧くださいませ。
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セキュリティトークン(米国)の資金調達方法についてまとめてみる。
こんにちは、ミートくんです。 私は既存の証券市場がブロックチェーンに置き換わる未来、つまりセキュリティトークンに賭けています。 2018年9月時点では、米国をはじめとしてスイス、バミューダやマルタなど ...
続きを見る
上記の記事は2018年の10月に書きましたので、もし当時の私の知識が及ばない部分があり、間違いがあったら指摘してくださると幸いです。
個人的にはDavid Weildが役員として就任している時点で、INXを信頼してしまいそうなくらい彼のキャリアを尊敬しています。
というかINXへの投資は「運営のメンバーへの信頼」という点でしか投資判断ができないのですが（後述します）
他にもトロント証券取引所の元CEOや証券会社のAmeritradeの元CEOが参加していたり、
モルガンクリークキャピタル（最近仮想通貨にも積極的に参加）のMark W. Yuskoがアドバイザリーに入っていたりするので、とにかくプレイヤー達が著名なんですよね。
とりあえずINXについてまとめてみよう
INXのIPOの概要については他の日本語記事に譲るとして。INXの資金調達について箇条書きでまとめておきます。
毎度のことなのですが、別に投資を促すわけではありません。ご理解ください。
「どうすればINXに参加できますか？」
といった問い合わせもご遠慮ください。
なぜ無料でコンサルしないといけないのか不明だからです。
・INXの法人自体はジブラルタルに拠点
・2017年創業
・仮想通貨の取引手数料、セキュリティトークンのリスティングと取引手数料が見込収入源
・1億3,000万枚のセキュリティトークンを販売
・トークンの総発行枚数は2億枚
・3,500万枚はリザーブに保管
・別の3,500万枚は運営、従業員、初期投資家に分配
・トークン保有者はINXの40%の営業活動によるキャッシュフローが分配
・トークン保有者は最低10％の取引手数料のディスカウント
・収益分配と手数料減額によるハイブリット証券
・トークン保有者は取引手数料のコスト削減のためにINXトークンを利用
・INXトークンを利用すると利用数の20％がリザーブに移行する→総供給量が減る
・INXをステーキング（預託）して取引手数料のディスカウントを受ける事も可能
・資金調達額の約73億円はリザーブ（準備金）にて保管
・トークン保有者には残余財産優先分配権あり
・残余財産優先分配権はリザーブより使用
・2018年1月に目論見書をSECに提出
・2019年Q3に７つの州にて送金のライセンス取得
・2019年12月より取引所の開発を開始
・資金調達完了から６か月後を目途に仮想通貨取引所をオープン
・資金調達完了から９か月後を目途にセキュリティトークン取引所をオープン
・2021年Q1には新たに25州にて送金のライセンス取得予定
・2021年Q2には40週にて送金のライセンス取得予定
・2021年Q2には世界中にローンチ予定
・2021年中に証券会社とATSのライセンス取得予定
・2021年にセキュリティトークンの売買開始（INX）
・2021年にセキュリティトークンの取扱い（他社証券）
・1INXは0.9ドル
・資金調達は機関投資家と個人投資家も同条件
・8月25日からIPO開始
・約120億円の資金調達
・約50億円が運営費として利用
・約73億円はINXトークンの売買が不可能になった場合に投資家への残余財産分配に使用
・運営保有のトークンは24か月間のロックアップ（半数は12か月後にリリース）
・カストディにはANCHORAGE、BitGo、Hex Trust
・国際送金、BTC、ETH、USDCにて投資可能
・BTC、ETH、USDCの受入れは7,500,000USDを達成した後に利用可能
・BTCとETHの基準額はBrace New Coinのインデックスの12:00am（UTC）の価格にて決定
・最低投資額は1,000ドル
INXのトークン販売はアメリカの証券法に遵守した公募として行われます。「収益分配」という側面と「利用可能」という側面があります。
仮想通貨かじってる読者がほとんどだと思うので、以下のような言葉を使いますが、
セキュリティ（証券）とユーティリティ（利用権）のハイブリット
型のトークンという事。
営業キャッシュフローの40％がトークン保有者には配当として分配されますが、トークン保有者は「取引コスト削減」のためにトークンを利用する事ができて、利用トークンの20％はリザーブに行くというBNBみたいな感じなんですかね。
そもそもINXトークンを保有して、売買ができるまでには１年くらいはかかると思いますが。
取引コスト削減のためにINXが利用されるためには、セキュリティトークンの扱い銘柄が増えてトレーダーや機関投資家が積極的にトレードするような将来を待たないといけないので、
これまで数年はかかるのかなと思っています。
tZEROがほとんどの州で「送金」に関するライセンスを取得していますが、米国では送金のライセンスを取得しないと仮想通貨の売買ができないみたいなので、INXも各州にてライセンスを取得予定なわけです。
INXのメインビジネスはセキュリティトークンの取引ですが、こちらはまだブローカーディーラーのライセンスもATSのライセンスも取得できていません。
メンバーの規制当局への対応は経験豊富なので、必ず取得するとは思いますがtZEROと比較すると周回遅れではありますね。
資金調達に関して言えば、資金調達額全体の３分の２近くの現金を保管しておいて、仮に投資家がINXトークンを売買できる機会が確保されない場合もしくは仮想通貨取引所がオープンしない場合に残余財産として分配されます。残余財産は優先的に分配されます。
多少お金が返ってくるというわけです。
現状はメンバーへの期待感のみが投資判断
長いのですべては読んでいませんが、目論見書を見ると過去２年間の赤字額が記載されています。
目論見書にも記載がありますが、2019年6月30日の段階で$6,931,000（約7億3,000万円）の累積赤字になっています。
INXが発行するセキュリティトークンはユーティリティも兼ね備えていますから、一般的な証券取引所に上場するって事は考えにくいんですよね。
なのでトークン保有者としては
・INXが利益を出して40％の分配金がしっかり払われて証券価格が上がる
・INXトークンの利用者（取引手数料の削減希望者）が増える
・期待感からバブルが起きてINXが買われる
という３つのシナリオしか想定できないので（なおかつセキュリティトークン市場が形成される）、2020年8月の資金調達の段階でプロダクトの開発ができていない、売上が無い企業に対してどう投資判断するの？
と考えると、運営メンバーの過去の実績でしか投資判断はできないかなと思います。
約120億円の資金調達にどれだけの資金が集まるのか？は注目したいところですね。もしかしたらVCとかがごそっと入れるかもしれません。
最低調達額の約8億円を超えたらBTCやETHでも投資が可能になるので、様子みて仮想通貨も入れてみようかなと。
INXがブローカーディーラーやATSのライセンスを取得してからINXトークンの売買が可能になると思うので、最低１年間はお金が寝る前提ですね。
最低投資金額が1,000ドルで公募の形ですし、１年後に流動性が生まれたのちは個人投資家で売っちゃう人もいるかもしれないので、そこで拾うのもありかもしれませんが・・・めちゃくちゃうまくいったときのシナリオを考えたら、今回のIPOで入れるべきなのかなと。
INXがうまくいけば市場が拡がる
とまぁ、INXの資金調達に関して色々と書きましたが、
STOが公募の形で行われる
というのは初のイベントなので期待はしてしまいます。
INXはtZERO同様にブローカーディーラーとATSのライセンスを取得して、セキュリティトークンの売買を行います。それがメインビジネス。
INXのメンバーの経験から察するに顧客は機関投資家をターゲットにした活動を行いそうな気がします。
以前、YoutubeLIVEでもちょろっとお話しましたが、上場前の企業のセカンダリーマーケットはナスダックやSharesPostにて形成されていて、買い手のほとんどが機関投資家なんですよね。売り手は元従業員がほとんど。
つまり、IPO前の段階の非上場企業の株式ってのは機関投資家が買うという土壌は既にあります。
あとはデジタル証券という技術革新によってどれほど効率的になるか？だけの問題だと個人的には思っていまして。
機関投資家は米国証券法に遵守した証券の売出しと売買であれば、参入する障壁はほぼ無いので、彼らが市場を拡げてくれるのを我々のような個人投資家は待つしかないわけですね。
まとめ
今までの証券市場の発展をセキュリティトークンが再現するだけ
セキュリティトークン市場というのは米国証券法に遵守して証券の売出しと売買が行われるものですから、今まで証券市場が歩んだ道のりを再現するだけだと個人的には３年前から考えています。
２～３年前の私のブログ記事やツイートを見て頂ければ、当時の仮説がわかるかと。
最近はSecuritizeを主導にして、セキュリティトークンの発行市場（プライマリー市場）が形成されてきました。
tZEROはセキュリティトークンの流通市場（セカンダリー市場）を形成しつつあり、自社以外のデジタル証券がtZERO ATSにて扱われるようになります。
そして、INXがセキュリティトークンによるIPOというのを実現してくれるので、更にもう一歩進みました。
最近はDefiが流行っていますが、あんなのはお子ちゃま達の遊びだと誰かが言っていました。
今後は、tZEROが証券の貸し出しを行うサービスの提供を開始して、それによりショート（売り）で入れるようになりますし、銘柄が増えて指数が形成されれば、インデックスファンドも立ち上がり、パッシブ運用が行われ多額の資金が入ってくるでしょうし、オプション取引もできるでしょう。
実現には数年かかるでしょう。
しかし、金融規制を遵守して今までの非上場株式の非効率さをデジタル証券によって、効率良くするだけの話ですから。数年後にはけた違いの市場になっているでしょう。
セキュリティトークンに関するちょっとしたニュースをLINEで配信しています。
超不定期ですが、個人的に気になった内容だけ紹介しますのでご登録を。